マテリアリティとSDGsへの貢献

マテリアリティのあるべき姿
マテリアリティの特定プロセス

2021年3月に当社グループは、めざすべき2050年の社会の実現に向け、社会と当社グループの持続的な発展と中長期的な企業価値に影響を与える重要なESG課題（マテリアリティ）10項目を特定、2023年4月1日に統合・追加し、8項目に見直しを行いました。持続的な価値創造のためのマテリアリティは、第7次連結中期経営計画（以下、第7次中計）のスローガン「Oil& New ~Next Stage~」を社会課題の観点からも推進し、それらを事業継続の基盤となるマテリアリティが支えます。
当社グループでは、マテリアリティのあるべき姿の実現に向けたさまざまな取り組みを実施しています。

最重要マテリアリティ

materiality

マテリアリティのあるべき姿

持続的な価値創造のためのマテリアリティ

マテリアリティ	あるべき姿	貢献するSDGs
気候変動対策	GHG排出量が適切に管理されている状態 2050年カーボンネットゼロ達成に向けて進捗している状態
クリーンなエネルギー・製品・サービスの提供	顧客のニーズに合致したクリーンな燃料を開発し、提供できている状態国内再生可能エネルギー発電のリーディングカンパニーとなっている状態 2050年カーボンネットゼロ達成に向けて進捗している状態バリューチェーン全体でクリーンな製品を開発し、提供できている状態低炭素/脱炭素化に対応した技術・サービスを開発し、提供できている状態
収益事業の構造改革	既存事業で安定した収益を上げ、新たな事業に投資することで、脱炭素社会において事業収益をあげている状態クリーン技術を中心とした新規事業により企業価値の向上が図られている状態

事業継続の基盤となるマテリアリティ

マテリアリティ	あるべき姿	貢献するSDGs
人材の活躍推進・健康増進・働きがいの向上	年齢、性別、国籍、職種、所属、職歴に関わらずあらゆる社員が能力を最大限に発揮できる状態多様な意見を取り入れた活発な議論がなされ、意思決定がなされている状態過重労働やハラスメントが防止でき、従業員が安心して健康に働ける状態従業員が自らの心身の健康管理に進んで取組み、健康管理・増進に努めている状態従業員が事業戦略の実現に向け、自律的に強み、専門性を向上させ、活かしている状態従業員が活力高く挑戦し、働きがい・やりがいを持って持続的に成長している状態
デジタル変革	ビジネス変革を実現すべく、デジタル技術を活用して仕事の進め方を変え、変革に挑戦し続ける企業文化が醸成されている状態顧客や社員に対して、データ利活用を軸とし、社内外の課題を解決する為のソリューションを提供することで、社内外のCX（顧客体験価値）向上が図れている状態
グループリスクマネジメントの強化	オペレーショナルリスクに加え、自社にとっての戦略リスク（機会も含む）が識別できており、適切なリスクヘッジ、リスクテイクができている状態グループ全体の重大リスクが把握・管理できている状態	ー
コンプライアンスと理念・倫理観の共有	法令・社規規範が遵守できている状態役員・従業員等がグループ理念、方針、社内規程を認識・遵守できている状態企業行動指針・方針が浸透していて、個々が適切な判断ができる状態
安全操業・安定供給	従業員の傷害が防止できている状態プラント事故および製品（品質）事故が防止できている状態操業地域や周辺住民の安全を脅かさない操業ができている状態災害時や非常時なども含めて、エネルギーが安定的に供給できている状態

マテリアリティの特定プロセス

マテリアリティの特定には、グループ内だけでなくステークホルダーの声も取り入れました。まず国際的なイニシアティブや業界内外のガイドラインを参考に、154の課題候補をピックアップし、これらを集約・統合し41項目のマテリアリティ候補リストを作成しました。

materiality process

マテリアリティの重要度を評価するマトリクスにおいては、自社にとっての重要度を横軸とし、取締役によるワークショップの実施内容、グループ理念、行動指針、各種取り組み内容を加味した自社にとっての重要度を特定しました。次に、縦軸として、各種格付け機関の評価項目、同業他社情報、生活者調査、従業員アンケート、投資家ヒアリング、有識者との対話などを集計し社会にとっての重要度を特定しました。これらの要素をプロットしたマトリクスを作成し、10の最重要マテリアリティを特定しました。

2022年度には、再度、取締役へのヒアリングを実施しマテリアリティの見直しを行いました。社会情勢の変化や自社のDX戦略、人材活用方針等を鑑み、これらの要素をプロットしたマトリクスを再作成し、8つの最重要マテリアリティへの見直しを行っています。