健康経営宣言
コスモエネルギーグループは、「わたしたちは、地球と人間と社会の調和と共生を図り、無限に広がる未来に向けての持続的発展をめざします」というグループ理念のもとに、エネルギーの安定供給を通じてお客様の豊かな生活を支えています。 |
| コスモエネルギーホールディングス株式会社 代表取締役社長 社長執行役員 山田 茂 |
当社グループは、役員および従業員の心身の健康が、当社グループの企業価値創造の源泉であり、持続的な成長基盤になると認識しています。役員および従業員が心身ともに健康でいられるよう、当社グループにおける健康経営の取り組みを健康経営方針に定めています。
健康経営がめざすもの
健康経営の推進にあたって、心身の健康増進が、活き活きと働くためのあらゆるベースであると位置づけています。この健康増進があった上で初めて、エンゲージメントや生産性の向上は実現できるものと考えています。
健康経営は「健康経営戦略マップ」に整理体系化した通り、最終的には会社の企業価値向上、個人のウェルビーイングの実現の双方につながるものであり、これらは相互循環的に実現していくものと考えています。このありたい姿の実現に向けて、引き続き健康経営を推進していきます。
健康経営推進体制
健康経営の主な取り組み
当社グループでは、従業員の健康保持・増進と働きやすい職場環境づくりに向けて、ストレスチェックの実施・活用、特定健康診査・特定保健指導の実施促進、相談窓口の設置、アブセンティーズム・プレゼンティーズムの把握等、さまざまな取り組みを推進してきました。これらの取り組みについて、実施状況や結果を継続的に確認し、従業員一人ひとりの健康支援と職場環境の改善につなげています。主な取り組み状況および結果は以下の通りです。
健康経営の取り組み状況や結果
ストレスチェックの実施と活用
当社グループでは、従業員のメンタルヘルス不調の未然防止と職場環境の改善を目的として、毎年ストレスチェックを実施しています。受検率は2023年度から98％以上を保ち、当社KPIである95％以上を上回る高い水準を維持しています。また、ストレスチェックの結果は、マネジメント層へのフィードバックや部室長向けのフィードバック研修等に活用し、各職場における課題の把握と改善に向けた取り組みにつなげています。
相談窓口の設置
電話やWebによる健康相談窓口を常設し、専門スタッフや社内医療職が健康に関する相談、セカンドオピニオンなどに対応する体制を整えています。必要に応じて産業医や関係部門とも連携し、従業員一人ひとりの健康保持・増進を支援しています。
2021年度からは「メンタルヘルスカウンセリング」を開設し、臨床心理士の資格を有するカウンセラーによるカウンセリングにも対応し、心身の健康増進につなげています。
特定健康診査・特定保健指導の実施と受診促進
当社グループは他の健保組合平均との比較の結果、フィジカル面（喫煙・飲酒・食事・運動・睡眠）の生活習慣に課題があることが判明しました。具体的には当社グループは2021年度には喫煙率が30％台と高く、また他健保平均比でも、肝機能リスクや肥満リスクの保有者割合が約7%程度、相対的に高いことから、フィジカル面の健康課題の改善が重要と判明しました。
当該結果を踏まえ、フィジカル面の健康課題の改善に向けて、生活習慣の改善及び生活習慣病予防につなげるべく、特定保健指導実施率の向上に取り組んでいます。
各社での実施促進施策等により、2021年度には約21%であった特定保健指導実施率は、2022年度には約33%まで向上、2023年度は約46%まで向上し、既に2025年度KPIに設定した 40%を前倒しで達成しました。今後もコスモエネルギーグループ健康保険組合との連携強化により、特定健康診査・特定保健指導の受診促進に引き続き努めていきます。
健康セミナーの実施
喫煙・飲酒・食事・睡眠・運動等のフィジカル、メンタルヘルス、がん、女性に特徴的な病気や健康課題、生活習慣病等をテーマに、全社員およびご家族を対象とした（一部は取引先や関係会社にも門戸を開放）健康セミナーを開催しており、各回約100～200名規模の申込実績があります。また、受講者満足度も高水準をキープしており、満足度は各回5点満点中、4点以上を継続的に獲得しています。
今後も社員及びご家族をはじめ、当社関係者の方々のヘルスリテラシー向上、健康増進につながる健康セミナーを開催していきます。
アブセンティーズム・プレゼンティーズム
当社グループでは、従業員の健康状態が、体調不良による休業や出勤時のパフォーマンス低下にどの程度影響しているかを把握するため、ストレスチェックの独自設問等を活用し、アブセンティーズムおよびプレゼンティーズムを毎年定点観測しています。
アブセンティーズムについては、体調不良による有給休暇取得日数が5日以下の従業員割合が、2023年度87％、2024年度88％、2025年度84.4％と推移しています。また、プレゼンティーズム損失割合は、回答者全体で2023年度26.0％、2024年度26.9％、2025年度26.8％となりました。今後もこれらの指標を継続的に把握し、健康課題の改善に向けた取り組みにつなげていきます。